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エネルギー収支がゼロ?ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは

2017/08/21

最近ZEH住宅が流行ってきていますね。日本政府が2020年までにZEH住宅を標準的な住宅にすると方針として決まっているので、流行になっている節もあるのでしょう。加えて、補助金が出るということで新しく住居を建てる際に必ず説明されることでしょう。今回は以前紹介した他の省エネ住宅との違いを更に詳しく説明する形でZEHに関して説明していきます。

■仕組み
ZEH住宅とはエネルギー収支がプラスもしくはゼロになる機構を搭載した家でした。そのためには主に5つの要素で成り立っています。

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まずは建物自体の性能を向上させます。建物自体の断熱性・気密性が低いといくらエネルギー効率の良い電気機器を導入しても室内温度を快適な状態にするために多くのエネルギーを消費してしまいエネルギーを無駄遣いしてしまいます。だから、建物の自体の断熱性・気密性などの向上を行います。

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設置する機器も高性能な機器でエネルギー効率の良いものを利用します。ZEHの基準として一般的な住宅に比べて20%の省エネが必要になるので、家電製品についても同様に省エネ性能が高いものに置き換える必要が出てきます。

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ZEHでは上記のような消費するエネルギーの量を削減することと同様にエネルギーを創造することも必要になります。太陽光発電システムや太陽熱温水器などを住宅に取り付けることによって自身でエネルギー資源を確保できるようにすることも特徴の一つです。

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ZEHにおいては電気の売買を行うことも可能です。また省エネを行うためにも創エネで生成した電気は効率よく溜めておき必要な時に必要なだけ供給できるようにしておくことが重要です。

HEMS
HEMSとはHome Energy Management Systemの略称です。スマートハウスで行われている最適制御もこのHEMSを利用しています。全てのシステムを一元的に管理することで「省エネ」、「創エネ」、「蓄エネ」のバランスをとり、エネルギー収支ゼロに大きく貢献します。


ZEHについてお分かりいただけたでしょうか?
このような複数の仕組みが絡み合いエネルギー収支をゼロにする環境に優しい住宅を作ることができるのです。
政府も今後力を入れており、補助金も出るようになってきておりますので、住宅を建てる際には一度ご検討ください。

「省エネ住宅・スマートハウス・ZEH住宅」の違いとは

2017/08/17

近年省エネに配慮した住宅に対して国から補助金を受けられたり、減税の優遇が受けられたりする制度が整ってきていますが、一言でエコな住宅といっても、様々な呼び名がつけられています。

「省エネ住宅・スマートハウス・ZEH住宅」この3つが住宅を建てる際の分類としてよく挙げられるものですが、正直あまり違いがわからないと思っている方も多いのではないでしょうか?
そこで今回は、この3つの言葉の違いについてご紹介していきます。


■省エネ住宅
省エネ住宅とは省エネの名前が示す通り、省エネルギーの略称です。普段使っているエネルギーの無駄を省き、効率的にエネルギーを使うということを目標にする住宅のことです。
一般的な家よりも気密性・断熱性・換気性に優れており、建物内の温度が快適な温度に保ちやすいことが特徴です。そのため、エアコンや暖房機などによるエネルギー消費を抑えることができます。

■スマートハウス
スマートが指す通り「賢く」エネルギーを使う家のことを指します。太陽光発電やエコキュートなどを家に取り付け、それらを全てネットワーク上で状況を把握し、リアルタイムで制御を行うことで無駄を省く機構を備えていることが特徴です。

省エネ住宅ではエネルギーの利用に関しては利用者に任されていましたが、スマート住宅では機械制御によって、利用者のエネルギーの利用時間や量によって最適なエネルギーの共有状態を実現し、エネルギーの無駄をなくしていくことが特徴です。


■ZEH住宅
ZEHとはNet Zero Energy Houseの略称になっています。特徴としては、エネルギー収支がプラスもしくはゼロになる機能を搭載した家になります。具体的には省エネ住宅で取り上げた無駄を省くという「省エネ」の力と太陽光発電システムのような自身でエネルギーを創造することができる「創エネ」に加え、蓄電池やそれらの設備をネットワーク上で制御する機能など今までの全ての技術を用いて、エネルギー収支をゼロにします。
ZEHが現状の住宅の中で環境に最も配慮した住宅と言えるでしょう。


違いについてお分かりいただけましたか?
実際のところ明確な基準というのは存在しておらず、それぞれ環境に配慮する形で発展していきました。会社によって定義も異なっていることが多いので、一度依頼をする会社にしっかりと確認しておいた方が良いでしょう。

人の生涯にかかる費用はいくらか

2017/08/11

さっそくですけど生涯でどのくらいの費用が必要なのかご存知でしょうか?だいたい3億円と言われています。今回は特にお金がかかるものやイベントについて書いていこうと思います。

マイホーム
マイホームって人生で1番大きな買い物と言われてますよね。結婚して家族ができてとなるとやっぱりマイホームってほしいですよね。せっかくのマイホームだから新築で買いたいですよね。ですがそうとなると結構な金額になってきます。地域にもよるのですが、利息なども含めると5000万円は超えてきます。
そこへ生活する上での水道光熱費や固定資産税、メンテナンス費などを考慮すると生涯で最も大きな費用となります。
この費用のことを住居費と言います。



これも家族ができて旅行に行ったり、会社通勤に使ったりで多くの人が購入されるかと思います。税金やら保険料やガソリン代や駐車料金も含めると合計500万円くらいになると言われています。
また、車は一度買えば一生乗り続けることは難しいので、おそらく何度か買換えをすることになりますので、その費用は500万円×台数となると思われます。

結婚
結納、婚約から新婚旅行までにかかった費用の総額で、ゼクシィの結婚トレンド調査2015によるとおよそ500万円と言われています。案外しますよね。

教育
子供ができたら幼稚園(保育園)、小学校、中学校、高校、さらには大学まで通わさなければいけないですよね。全て公立の場合は800万円ほどで全て私立の場合は2300万円ほどになると言われています。これは1人当たりの金額なので2人、3人となるともっと増えてきます。

老後生活
65歳の人の平均余命は男性が18.89年、女性は23.82年です。また、総務省「家計調査(2012年度)」によると、60歳以上の無職世帯の平均的な1カ月の支出は2人以上世帯で27万1165円、単身世帯で15万2421円なので、同じ歳の夫婦が60歳で定年退職し、夫婦の生活が約24年、妻1人の生活が約5年続くと仮定すると、定年後の生活費の総額は約8724万円です。こうしてみると結構な金額ですよね。

いかがでしたでしょうか?漠然と大きな金額はかかるなとは思っているとは思いますが、こうしてちゃんと数値化してみると金額の大きさに気付くと思います。特にマイホームに関しては多くの人にとっては1度きりの買い物なので、後悔のないようにしてくださいね。

老後を考えたリフォーム計画について

2017/08/05

20年前に購入したマイホーム。赤ちゃんだった子供も手がかからない年齢になったと同時に、自分たちの老後について考え出すご夫婦の方も多いようです。
大金を叩いて購入した家ですから、老後も自分の家でできるだけ長く住んでいたいと思う人が大半ではないでしょうか?

ですので、今回は老後、自分が住んで困らないためのリフォームについてご紹介します。


老後のリフォームとなると、色々な工事が必要になります。
そのリフォームの中で一番需要があるのがバリアフリーリフォームです。
バリアフリーリフォームといえば具体的に

・手すりの取り付け
・段差の解消
・出入り口幅の拡張
・トイレの洋式化
・タタミに座る生活からイスに座る生活への変更

などがあります。

手すりなどは今は特に必要を感じないという方も少なくないかと思います。
しかし、例えば浴室をシステムバスにリフォームする場合などは、将来必要を感じるようになった時に取り付けるのではなく、最初から取り付けておくほうがしっかり確実に取り付けが出来るのでおすすめです。
何故なら、システムバスの壁はあまり厚くなく、後から取り付けが出来なくはないですが、しっかりとした取り付け下地がないので、体重を預ける手すりの取り付け方法としては不安が残ります。

段差の解消や出入り口幅の拡張などは主に室内での車いすの利用を想定してのリフォームとなります。
ですので、これらは本当に必要になってから検討しても遅くないものだと思います。

トイレの洋式化やタタミの生活からイスの生活からの変更などは普段の何気ない立ったり座ったりが膝の痛み等で不自由を感じたら是非検討してください。
ずいぶんと生活の質が向上すると思います。


バリアフリーリフォームの中には介護保険の対象になるものがありますので、それを有効に使っていただいてお得ににリフォームしていただくことが出来ます。
しかし、上限金額が20万円なので、工事可能なリフォームは限られているのも実情です。

また、家庭内事故を予防するためのリフォームも老後を健康で長生きするためには必要と考えます。
具体的には断熱リフォームです。
冬場にヒートショックを起こさない暖かい家にすることで心筋梗塞や脳卒中になるリスクを軽減できます。


老後に必要な費用は住居費、教育費に続く人生三大支出の一つとされ、多くの費用が必要です。
必要に応じて健康寿命が延びるようなリフォームを検討してはいかがでしょうか?

必見!土地の価格はこうして決まる

2017/08/02

今回は土地価格の決まり方についてお伝えしたいと思います。

まず、価格の決まり方を知る必要性についてですが、土地を購入する際に、これを知っている事で納得感を持って支払いが出来るだけでなく、将来に相続のことを考える際にも、自分の財産がどれくらいになるのかを知ることが出来るので、相続税の節税対策が出来たりします。
こういった理由で、土地価格の決まり方について知る必要があるのです。

では実際に、土地価格はどのように決まるのでしょうか。その要素は5つあります。

一つ目は土地の路線価と面積です。路線価とは土地に隣接する道路に付けられた金額で、国税庁が発表しているものです。この数値に土地の面積をかけることで、土地の評価額を算出できます。(路線価は国税庁のサイトで確認することができます。)これが基本となり、以降の要素で変動していきます。

二つ目が、過去の売買取引実績です。これは、国土交通省の不動産取引価格情報から情報を得る事が出来ます。

そして三つ目が所在地です。駅からの距離や学校からの距離、スーパーや病院等生活必要施設からの距離などが考慮されます。

四つ目は、土地上の建物の有無です。住める家が建っているとき(約築15年以内の住宅)は、価格が上がります。しかし、取り壊しが必要な建物が建っているときは価格が下がります。

最後の5つ目は需要と供給のバランスです。
その土地周辺の土地の需要が何らかの原因で突如上がるようなことがあれば間違いなく価格は上昇します。
例えば、今まで全く交通の便が悪かった場所に新駅が出来た場合などはその周辺の土地は人気が出て地価は一気に上昇します。
逆に以前は人口が多く賑わっていたところが住人の高齢化などの理由で人口減少が進みゴーストタウンのようになってしまったような交通の便の良くない地域などは空き家が多く、いくら安くても売れなかったりします。

以上が土地価格の決まり方となります。これらを理解されておく事で、買うときだけでなく売る時や相続をする際にも今までとは違った目線で判断をすることができます!是非、一度お確かめになってはいかがでしょうか?
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