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耐震改修が必要な住宅とは?

2017/11/22

「自宅の老朽化が進んでいるけど、地震が来ても大丈夫なのかな?」
「耐震改修って聞いたけれど、うちも工事をするべきなのかな?」
この様に、耐震リフォームをするか迷っている方は多いと思います。しかし、実際には家の耐震性能がどれくらいのものなのか、素人には分かりませんよね。耐震リフォームにかかる費用は平均150万円ともいわれており、決して安くありません。本当に必要でない限り、このような高額なリフォームは避けたいところですが、老朽化した自宅に何も地震対策をしないのは本当に危険です。そこで今回は、耐震改修が必要な建物の共通点をご紹介します!

1981年(昭和56年)以前に建てられた建物
今まで、日本では大きな地震に幾度となく襲われてきました。阪神・淡路大震災や、東日本大震災、直近では熊本地震が記憶に新しい人も多いと思います。そんな大災害のたびに見直され改正されているのが、「耐震基準」です。耐震基準とは法令で決められている建築物がもつべき最低限の耐震能力を指します。特に1981年には大きな変更が行われ、1981年以降の基準を「新耐震基準」と言います。この基準では、「きわめてまれに起こる大地震でも倒壊しない」という耐震性能が設けられました。逆に言うと、それ以前に建てられた住宅の耐震性能は低い可能性があり、大地震の際に倒壊するかもしれないのです。

地盤に不安がある建物
地震の際に重要となってくるのが、その建物の地盤の強さです。地盤が弱いと、同じ地震でも建物揺れがひどくなってしまいます。海や川、沼地付近そして山の斜面に立っている建物は一般的に地盤が弱いとされています。


木造の建物
日本の家屋の約半数を占めているのが木造の建物です。皆さんの中にも木造建築に住んでいるという方は多いのではないでしょうか?実は、古い木造住宅は耐震性能が低いことが多いです。

耐震診断
上記3つのいずれかに当てはまる場合は是非一度耐震診断をされることをおすすめします。
耐震診断は普通に設計事務所などに依頼すると、結構な金額を要しますが、お住まいの地域の
市町村にお問い合わせいただき、耐震診断士派遣事業をされているようでしたら、格安で耐震診断を受けることが出来ます。
耐震リフォームを行う第一歩は耐震診断です。
耐震診断をすることで我が家のどの部分が地震に対して弱点なのかが判明します。

いかがでしたか?今回は耐震リフォームをする必要がある建物を簡単にまとめてみました。耐震改修には補助金や減税処置が適応されることもあるので、これを機にリフォームを考えてみてはいかがでしょうか? 

新築をお考えの方必見!資金計画の4ステップをご紹介!

2017/11/14

誰もが憧れるマイホーム、その購入の際に心配になってくるのが、資金ではないでしょうか?マイホームは高額なため、その資金計画もきちんと立てなければなりません。しかし、それは理解できてもどうやったらいいのかわからないという方も多いのではないでしょうか?そんな方のために今回は資金計画の4つのステップについてお話しいたします。

1.保険の見直し
十分な予算を用意するためには、まずは今の支出に無駄がないか見直すことが大切です。特に保険は無駄な支出がある場合が多いので、まずはそこから見直すようにしましょう。保険内容を変更することで、場合によっては何百万という出費を抑えることができます。
住宅ローンを組まれる場合は団体信用生命保険に加入することになりますので、今入っている保険を見直すことは必ずと言っていいほど必要になり、保険料を下げることが出来ます。


2.キャッシュフロー表で予算を計算
次に購入予算を明確にしていきます。そのためには、ローンの支払金額、その後の生活費、教育費、老後の貯蓄なども算出しなければなりません。そこで、キャッシュフロー表を作成するととても計算しやすくなります。キャッシュフロー表とは、収支や貯金額の推移を見られるものです。表の作り方は、WEB上に沢山まとめがあるので、そちらを参照してください。

3.建物と土地にかけられる金額を計算
マイホーム購入には、建物と土地代以外にも諸経費がかかってきます。したがって、この諸経費がいくらになるのか計算して、2で出した予算から引いて実際にかけられる金額を算出しましょう。あとから金銭面でトラブルを起こさないためにも、大切な過程です。

4.土地と建築会社を選択
3で出した実際にかけられる予算をもとに、土地と依頼する建築会社を絞っていきましょう。前者においては地域の利便性や治安、後者では技術や信頼できるかを見極めるようにすると、理想のマイホームに近づけることができます。
どこの建築会社で建てるかの見極めは極めて重要です。
これからの家「性能」が重要なキーワードです。
性能の良い家は光熱費が掛からず、末永く快適にそして健康に暮らせます。

いかがでしたか?
今回ご紹介したのは、資金計画の簡単な流れです。ある程度どういう流れか理解できたら、今度は1ステップずつ詳しく調べて、きちんと計画を立てていきましょう。

簡単解説!「断熱住宅」が健康な家!

2017/11/10

せっかくマイホームを建てるのなら、いい家にしたいですよね。そこで出てくるキーワードが「健康な家」です。
でも、「健康な家」ってどういう家なのでしょうか?
よくわからない方も多いかと思います。
その条件はいろいろありますが、今回はその1つである「断熱住宅」についてお話しいたします。

■断熱住宅って?
断熱住宅とは、外気の影響を受けにくい家を指します。
このような家は、断熱材を適切に使用しており、夏は涼しく、冬は暖かく保つことができます。

したがって、冷暖房の使用を必要最低限に抑えることができ、体への負担を減らすことができます。
加えて光熱費も抑えられますし、地球温暖化対策としても有効です。
このように、健康、家計、地球に配慮した家が断熱住宅です。

■なぜ健康につながるの?
断熱住宅は家全体の温度をほぼ一定に保ってくれるので、部屋ごとの気温差を小さくしてくれます。この効果で、「ヒートショック」による健康被害を防ぐことができます。
「ヒートショック」とは、急激な温度差によって血圧が上下することによって起こる健康被害のことを指します。

具体的には、失神、心筋梗塞、不整脈、脳梗塞などが引き起こされる可能性があります。
暖房を使用して暖かさを保つ家だと、部屋ごとの温度差が顕著なため、「ヒートショック」が起きる可能性が高まります。

特にこれが原因とされる事故が多発している場所が浴室です。
室温と浴槽の温度差によって失神し、そのまま溺死してしまう事故が多く発生しています。

このような健康被害を防ぐためにも、家全体が適温に保たれる「断熱住宅」というのは非常に有効であるといえます。
加えて気管支炎やのどの痛みなどの症状も改善されたという報告もあります。
また、室温が暖かいと風邪などを発病するリスクも軽減されます。
このように、断熱住宅は家族全員の健康を守ってくれます。


いかがでしたか?
今回は「断熱住宅」を取り上げましたが、他にも「健康な家」の条件はあります。
あなたと家族が健康に暮らすためには何が必要なのか、いろいろ調べて比較してみてください。

くつろげる家のポイントって?

2017/11/07

家は多くの時間を過ごす場所で、家族とくつろげる空間であることが求められます。そして、そんな「くつろげる家」にするためにはいくつかのポイントがあります。しかし、これを知らない方も多いのではないでしょうか?今回はそんな方のために、くつろげる家のポイントについてお話しいたします。

■落ち着いた色
色は私たちの心理に大きな影響を与えます。たとえば、赤は興奮作用、青は鎮静作用があります。このような特性を理解して色を選ぶことで、リラックスしやすい空間を作ることができます。シルバーグレー、ブルー、ブラウン、ホワイト、セージグリーン、淡い紫やピンクなどの落ち着いた色は、リラックス効果が高いといわれています。このような落ち着いた色の中でも、あなたが最もリラックスできるであろう色を選びましょう。

■家具は低めのものを
家具は生活に必要不可欠なものですが、その存在は空間を圧迫し、部屋を狭く見せてしまいます。そうならないようにするために、できるだけ高さのない家具を置くようにしましょう。それだけで、お部屋自体を広く開放的に見せることができますし、くつろげる空間を演出してくれます。

■十分な収納スペース
ものが乱雑に散らかったお部屋では、くつろげることができないですよね。したがって、片付けがしやすいように十分な収納スペースを確保するようにしましょう。階段下や屋根裏などの空いているスペースを活用すると同時に、よく使うものはすぐ取り出せるように収納場所にも配慮すると、片付けがとても楽になります。

■開放的な空間
死角の少ない開放的な空間は、自然と家族の会話を生みます。また、お子さんがいらっしゃるご家庭でしたら、常にその様子を見守ることもできます。開放的な空間は円満な家族関係を作り上げ、それはくつろげる家づくりにもつながります。

いかがでしたか?
くつろげる家にするためのポイントをいくつかご紹介しました。これも一つの参考にしてみてください。

これさえ読めば大丈夫!耐震改修の基本事項をご紹介!

2017/10/30

みなさん、「耐震改修」というものをご存知ですか?
初めて聞いたという方もいらっしゃるのではないでしょうか?
これは、耐震診断と言う調査を行い、耐震性に問題があると判明した建物に補強工事を行うことを指します。

でもこれだけだとよくわからないですよね。
そこで今回は、耐震改修の基本事項についてお話しいたします。

■耐震診断
地震が発生しても建物が安全であるように設計するための基準を「耐震基準」といいます。
そして現在使われている耐震基準を、「新耐震設計基準」といいます。
新耐震基準では阪神淡路大震災並の地震でも損傷はあっても倒壊はしない強度を有することが求められています。

耐震診断では、1981年(昭和56年)5月以前に建てられた建物を対象として、この新耐震設計基準と比較してどこが弱くて、どのように補強したらいいのかを調査するものです。
耐震のための改修や補強の目安となるものであるということができます。

■耐震改修
耐震改修とは、耐震診断に基づいて行う補強工事のことを指します。
建築士などの専門家が、地震に弱い部分をどのように補強するのか「補強計画」を立てて、その工事を行うための「耐震設計図書」を作ります。

この際、耐震診断とは別に費用が掛かります。
耐震診断で問題のある箇所を把握しておくだけに留めず、その部分の改修を地震が発生する前に行うことが大切です。
費用はかかりますが、地震によってダメージを受けた建物の復旧にかかる費用と比べれば、断然安く済みます。
耐震改修を行った方がいいとされている建物は以下の通りです。

木造建築で
・古い建物(1981年以前に建築、老朽化が激しい)
・アンバランスな建物(1Fがピロティ―、大きな吹き抜け構造、壁と窓の配置がアンバランス)
・瓦屋根で瓦の下に土を敷いて葺かれている屋根が重い建物
・壁の少ない建物(特に1階)

■耐震関連の補助金
上記の2つ(耐震設計 耐震改修)を一定の基準値になるように実施した際に、費用の一部を補助してくれる場合があります。
地域によって金額、対象となる建物が異なりますので、詳しくはお問い合わせください。

また、それとは別に耐震改修工事を実施した際には、所有者に対して税金の控除や減額などの特例措置が取られる場合もあります。
どちらも一度、お住まいの役所に確認してみることをおすすめします。


いかがでしたか?
今回ご紹介したことを参考に、耐震改修を検討してみてください。
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